米国株式とは?「S&P500」、「NYダウ」、「NASDAQ総合」の比較
投資先の選び方
投資信託で資産運用を始める時、どの投資対象を選択するか迷う方も多いのではないでしょうか。
米国株式とは?
米国株式とは、米国の証券取引所に上場している株式のことです。 日本は失われた30年として一切成長率が横ばいでしたが、米国株式は右肩上がりに伸びているといえます。
米国の主要な証券取引所として、ニューヨーク証券取引所とNASDAQ(ナスダック)があります。米国株式の代表的な指数には、ニューヨーク証券取引所とNASDAQに上場している米国企業から選ばれた代表的な500銘柄で構成され、米国株式市場の時価総額の約80%をカバーする「S&P500(S&P500種株価指数)」※1、ニューヨーク証券取引所に上場している米国の優良企業30社で構成された「NYダウ(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)」※1や、NASDAQに上場する全銘柄から算出した「NASDAQ総合(NASDAQ総合指数)」※2などがあります。
※12024年2月末時点。(出所)S&P Dow Jones Indices
※22023年12月末時点。(出所)Nasdaq
ニューヨーク証券取引所(NYSE(New York Stock Exchange))は、時価総額が約25.6兆米ドル※3世界最大の証券取引所です。
※32023年12月末時点。(出所)statista
NASDAQ(National Association of Securities Dealers Automated Quotations)は、時価総額が約23.4兆米ドル※3の世界で2番目に大きい取引所です。1971年に設立された新興企業向けの市場で、ハイテク・IT関連の銘柄を中心に上場しています。
※32023年12月末時点。(出所)statista
米国株式に投資するメリット:時価総額上位企業の成長を取り込むことが期待できる
米国株式に投資するメリットは、米国企業の成長の恩恵を受けることが期待できる点です。
現在の世界の時価総額ランキングは以下の通りで、トップ10を米国企業がほぼ独占しています。日本でもビジネスを展開している企業が多く、知っている名前も多いのではないでしょうか。もちろん日本に限らず、時価総額上位の企業はグローバルに事業を展開しているケースも多いため、今後拡大し得る新興国市場の恩恵を受けることも期待できます。
世界の時価総額ランキング
企業名 | 国名 | |
---|---|---|
1位 | マイクロソフト | |
2位 | アップル | |
3位 | サウジアラムコ | (サウジアラビア) |
4位 | エヌビディア | |
5位 | アマゾン・ドット・コム | |
6位 | アルファベット(グーグル) | |
7位 | メタ・プラットフォームズ | |
8位 | バークシャー・ハサウェイ | |
9位 | イーライリリー | |
10位 | テスラ |
2024年2月末時点。記載されている個別の銘柄については、参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。
(出所)ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成
また、他の株式と比較しても、米国株式は高いパフォーマンスで推移してきたことが分かります。
1989年1月末を100として累積リターンを指数化。
(使用した指数)米国株式:S&P500種株価指数(配当込み・米ドルベース)、世界株式:MSCI ACWI(配当込み・米ドルベース)、日本株式:TOPIX(配当込み)
(期間)1989年1月末~2024年2月末、月次
(出所)ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成。
米国株式は、長期的にみると大きく値上がりしていますが、下落局面では大幅に値下がりしています。次の項目では、この特徴を上手く活用する方法をご紹介します。
米国株式に投資するコツ:時間分散でリスクの低減を図る
米国株式に限らず、株式には上昇局面もあれば下落局面もあります。一括投資をした直後に値下がりすると、つい不安になり投資を続けることが難しいと感じる方も多いのではないでしょうか。
以下は、2007年10月末から2012年10月末までのS&P500の推移です。米国株式は2008年9月に起きたリーマン・ショックの前月末の水準まで回復したのは2010年12月末で、約2年かかりました。
(使用した指数)S&P500種株価指数(配当込み・米ドルベース)
(期間)2007年10月末~2012年10月末、月次
(出所)ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成。
次に、S&P500に2007年10月末から2012年10月末まで毎月末に積立投資をした場合と、2007年10月末に一括投資をした場合の比較を行います。積立投資の場合、S&P500がリーマン・ショックの前月末の水準まで回復する2010年12月末よりも約1年早い、2009年11月には利益が出る水準まで回復しました。一方、一括投資は2012年3月末まで利益が出る水準まで回復していません。積立投資が早期に回復できたのは、下落局面でも積立投資を継続することで多くの数量を価格が安い時に買い付けることができ、平均購入単価を下げられたことでその後の反発局面で早期に利益が出やすくなったためです。
積立投資:2007年10月末から2012年10月末まで毎月3万円ずつ(計183万円)を積立投資した場合。
一括投資:2007年10月末に183万円を一括投資し、2012年10月末まで保有した場合。
上記はシミュレーションであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。算出過程で取引コスト等は考慮しておりません。市場指数そのものに投資することはできません。ファンドの運用実績ではありません。